社員教育の研修形式とは?

社員教育を行う方法として研修を取り入れるのは一般的ですが、どのような種類の研修にどんな特徴があるのかを把握していないと適切な方法を選ぶことができません。

社員教育に用いられる研修は大別すると

①:OJT
②:off-JT
③:SDS

の三種類に分類できます。

どれが最も適しているのかを判断できるように基本を学んでおきましょう。

目次

1.OJTによる研修

OJTによる研修
OJTは社員教育としてよく用いられている研修方法で、英語ではOn the Job Training、日本語には職場内研修と訳されます。

ある技能を身に付けさせるために職場で実務を行いながら体得する方法です

上司や先輩従業員などに指示を受けて実際に業務に従事することで実践的なスキルを身につけられるのが特徴です。基本的にはアドバイザーとなる人を指名しておき、個別教育を施すという形が取られます。

そのため、教育を受ける人は不安があれば気軽に質問することができ、自己判断で業務を行ったときにも上司などに目を配っていてもらえて安心できるのが魅力です。

本当に必要な業務を直接学べるため、新人教育として最もよく用いられている方法になっています

この方法は教育を通して上司や先輩従業員側も育つというメリットもあります。マネジメント職候補となる人材に教育を担当させることで、今までただ実務力だけを培ってきた状況から脱却し、業務を広く見つめる視野を持って業務に従事させるように促せるのが特徴です。

特別に機会を設けることなく日常的に教育を行えるため、継続的な成長を促せるという点でも魅力があります。

2.Off-JTによる研修

Off-JTによる研修
Off-JTはOff Job Trainingの英語を略したもので、日本語では業務外研修を差します。

その従業員が担当している日常的な業務を行う現場からは離れて研修を行う社員教育の方法です

ある業務を効果的に行えるようになるためには他部署の業務を理解する必要がある場合もよくあります。営業を行うためには製造現場の状況を把握する必要があったり、開発をするためには出口となる顧客営業についても理解することが大切です。

このような他部署での経験を積むことで知識やスキルを習得できるのがOff-JTの特徴です

必ずしも実践的に学ぶとは限らず、セミナーを開催して知識の習得に専念するケースが多くなっています。その場で疑問点を解消することで日常業務で不安に思っていたことをなくし、より良い形で業務に従事できるようになるのが魅力です。

また、セミナーという形を取ると体系的に学べるため、実際に現場で行われていない応用的な内容や、他部署の専門家なら知っている基礎的なことも学ばせることができます。

さらに、複数の部署の人が同じセミナーに参加することになるため、その交流を図ることで社内の結束力を高められるのが魅力です。ただし、業務内容に直結する内容ではないため、成果がはっきりと目に見える形で出てくることが少ないという難点もあります。

3.SDSによる研修

SDSによる研修
社員教育で研修を活用するときに、会社側からは特に内容を指定しないという選択肢もあります。SDSはその基本的な方法で、Self Development Systemの略です。日本語では自己啓発支援制度と言い、社員が自ら学びたいというときに経済的あるいは日程的な支援をする制度となっています。

これは年に一度や二度といった形で有給で自主的に社外セミナーなどに参加できる制度が典型的です

業務に関連する社外セミナーに参加して情報収集やスキルアップを行い、自分の業務に役立てていくという形になっています。参加費や交通費の支給をするというケースも多く、利用に際してインセンティブを与えているケースもあります。

情報戦が重要になる競争業界では特に有用なシステムです。もっと単純には社内に学習スペースを用意して、そこで自己啓発に費やしている時間は一定時間までは有給で扱うといったものもあります。

もともとモチベーションを持って働いている社員が多い現場では個々の能力に多様性が生まれるため、会社にとって多角的に社員が貢献してくれるようになると期待できるでしょう

導入するのに予算さえ確保できれば良いという点で比較的容易な研修です。SDSを導入するときにはセミナーなどに自主参加したときに社員にフィードバックする制度を設けると全体的なレベルアップも図りやすくなるでしょう。

4.まとめ

社員教育の方法として典型的な研修にはOJT、Off-JT、SDSの三種類が一般的に用いられています。

即戦力になる力を付けさせたいか、他部署との連携を取れるようにしたいか、自主性に任せて社員の成長を促したいかに応じて選ぶのが大切です。

研修を行う上では教える人材を確保する必要が生じる場合もありますが、その人の成長にもつながることは覚えておきましょう。

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